■メリット
・端末を監理モードにしていれば、VPPアプリのサイレントインストールが実現可能となります
・無料のアプリも、有料アプリも大量ライセンス付与可能となります
(VPPを利用しない場合は有料アプリは配布できません)
・アプリのバージョンを固定することができます
(利用者様が手動でバージョンアップできないように設定できます※購入履歴に該当アプリがないことが前提)
■デメリット
・事前準備が煩雑
・有料アプリ購入のためのクレジットカードやデビットカードを用意する必要があります
(無料アプリのみご利用の場合は不要)
・ABM側ひとりの購入者Apple ID(場所)につき、1DMコードへの紐づきを推奨しており、
1DMコード内で複数VPPトークン紐づけは非推奨です
・代替機など追加端末があった場合、管理者様によりVPPライセンス割り当て作業が必要です
(DEP-VPP連携で自動化可能)
・端末故障・返却時、管理者様によりVPPライセンス割り当て解除作業が必要です
(自動化不可のため、管理者様の作業が必要)